CDP2023 「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」(最高評価)に4年連続で選定

• CDP2023「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に4年連続で選定
• グローバルで約450社がCDP2023「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定

TDK株式会社（社長：齋藤　昇）は、気候変動などの環境問題に取り組む国際的な非政府組織CDPから、2023年度の「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価「A」を取得し、「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。
「サプライヤー・エンゲージメント評価」は、CDP気候変動質問書の回答から、「ガバナンス」、「目標」、「スコープ3排出量」、「バリューチェーンエンゲージメント」に関する項目によって企業を評価します。当社は、サプライヤー環境活動やスコープ3排出量の結果を開示していることなどが高く評価されました。

CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家の要請を踏まえ、企業に対して、気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題への取組みの促進と情報開示を求める活動を行う非営利組織です。2023年度、TDKは気候変動に関するサプライヤーへの働きかけについて評価された企業の中から、4年連続で「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されました。なお、今年度はグローバルで約450社がCDP2023「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選定されております。また、CDP気候変動部門ではAマイナス評価、水セキュリティ対策では4年連続のA評価を得ております。

当社では、グループ全体の環境方針として、「環境基本理念」と「環境方針」からなる「TDK環境憲章」を制定し、持続可能な発展に寄与することを目指しています。これに基づき、具体的な活動の基本計画として、環境ビジョンおよび環境基本計画を策定し、実践に努めています。また、より健全な地球環境を次世代に継承するために気候変動や生物多様性に配慮した迅速かつ効果的な環境活動を社会に先駆けて実践するよう注力しております。中でもサプライヤー・エンゲージメントの取り組みについては、当社の購買理念である『グローバル・パートナーシップ購買』のもと、『グリーン調達基準書』の策定や、サプライヤーの環境取組調査、及び結果のフィードバック、環境部門の担当者との対話を実施した上でサプライヤー環境表彰の選考を行うことや、2023年度から実施のサプライヤーに対する省エネ診断・サポート等により、サプライヤーと協働での環境活動強化に努めています。加えて、2023年度からスコープ3の排出量をより正確に把握する目的で、CDPサプライチェーンプログラムにも参加しています。

当社は、今後とも経営理念に基づき事業を通じた社会課題解決を目指すことを基本とするとともに、地球環境の再生・保護に努め独自かつ革新的なコアテクノロジーとソリューションの提供により持続可能で幸福な社会の実現に取り組んでまいります。

本年度の「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」ならびに他の公開スコアは下記ページをご参照ください。
Supplier Engagement Rating - CDP
https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores

TDK株式会社について

TDK株式会社（本社：東京）は、スマート社会における電子デバイスソリューションのリーディングカンパニーを目指しています。 独自の磁性素材技術をそのDNAとし、最先端の技術革新で未来を引き寄せ（Attracting Tomorrow）、社会の変革に貢献してまいります。
当社は各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935年に設立されました。主力製品は、積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、ピエゾおよび保護部品等の各種受動部品をはじめ、温度、圧力、磁気、MEMSセンサなどのセンサおよびセンサシステムがあります。さらに、磁気ヘッドや電源、二次電池などです。これらの製品ブランドとしては、TDK、EPCOS、InvenSense、Micronas、Tronics、TDK-Lambdaがあります。
アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、自動車、産業電子機器、コンシューマー製品、そして情報通信機器など幅広い分野においてビジネスを展開しています。2023年3月期の売上は約2兆1,800億円、従業員総数は全世界で約103,000人です。

CDPについて

CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。現在では136 兆米ドル以上の資産を保有する740を超える署名金融機関と協働しています。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、そして1,100以上の自治体を含む、世界中の24,000を超える組織が CDP の質問書を通じて環境情報を開示しました。CDP はTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。CDP は、科学に基づく目標設定イニシアチブ（SBTi）、We Mean Business 連合、The Investor Agenda（機関投資家の気候変動対策推進イニシアチブ）、 NZAMI（ネットゼロ・アセットマネジャーズ・イニシアチブ：Net Zero Asset Managers Initiative）の創設メンバーです。詳しくは www.cdp.net にアクセス、もしくは@CDP のX（旧ツイッター）のフォローをお願いします。

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